FrontPage のバックアップ(No.65)

「私たちの社会は私たちが作れる〜「仕方がない」から「仕方がある」へ〜」
鎌田 華乃子 氏
ハーバード大学　社会学部
ウェザーヘッド日米関係プログラム

「しかたがない」みなさんは最近、どんなときに言いましたか？「私の参加により，変えてほしい社会現象が少し変えられるかもしれない」という質問に対して、そう思うと肯定した日本の中高生は３０．７％。同じ質問に対しアメリカは５２．９％、ドイツは５２．２％でした。
　社会運動というと学生運動、安保運動を思い浮かべる人が多いかもしれません。「結局何も変えられなかった」と。しかし、国際的な政治学・社会学でさえも日本の様々な社会運動―消費者、公害、労働、マイノリティ人権運動など―の成功事例が分析されています。でも肝心の私たちはそのことを知りせん。私は企業活動から社会をよくしようとし、市民社会にキャリアをシフトし、現在は変化を起こせる効果的な社会運動を研究しています。なぜ私たち一人ひとりが社会変化を求めて動くことが大事なのか、私自身や仲間たちが起こした事例をもとになぜ変化を起こせたのか、そして私たちは何をしていく必要があるのか提起してみなさんと考えたいです。

「光が導くがん外科治療の未来」
野村 信介 氏
Gordon Center for Medical Imaging, Massachusetts General Hospital
防衛医科大学校

皆さんは人体アトラスをご覧になったことがありますか？動脈は赤、静脈は青、神経は黄色、リンパは緑などのカラフルに描かれています。しかし、実際の手術ではこのような臓器同士の境界線を認識することは困難なことが多く、しかもこれらの脈管やリンパは黄色い脂肪に包含されているため、外科医は手術前の画像や「経験」を元に臓器を切り分けていかなくてはいけません。また、内視鏡下手術の普及に伴い、開腹手術のように直接外科医の手で体腔内において臓器を触れることができないため、より視覚情報が重要になってきます。そこで、臓器の輪郭やがん組織を特異的に｢光らせる｣蛍光色素やナノ粒子を用いることで、がんの正確な位置や人体アトラスのような生体の構造を容易に視認できるようになり、外科医はより安全、確実な手術を行えるようになります。本講演では、胃がんを軸に光線療法の話題にも触れながら基礎的なことから臨床応用までお話ししたいと思います。

國尾 美絵 （幹事長）, Canon USA Inc., Healthcare Optics Research Laboratory

田主 陽 （副幹事長）, Ph.D candidate, Department of Chemistry, Massachusetts Institute of Technology

大賀 拓史 （副幹事長）, Human Metabolome Technologies America, Inc.

金岡 つづき, IQVIA, BBC IVD Solutions

松居 彩, Research Fellow, Department of Radiation Oncology, Massachusetts General Hospital, Harvard Medical School

加々美 綾乃, Master of Science Student, System Design and Management, Massachusetts Institute of Technology

塩田 仁志, Postdoctoral Fellow, Department of Pathology, Brigham and Women’s Hospital/Harvard Medical School

野村 信介, Research Fellow, Department of Radiology, Massachusetts General Hospital, Harvard Medical School

坂本 純二, Manager of Global Research Team and Chief Researcher, Pioneering Research Center, Technology Innovation Division, Panasonic Corporation

下城 拓也, Master of Business Administration, Massachusetts Institute of Technology

荻野 周史（アドバイザー）, Chief of MPE Program and Professor, Brigham and Women’s Hospital; Professor, Dana-Farber Cancer Institute, Harvard Medical School, and Harvard T. H. Chan School of Public Health; Associate Member, Broad Institute of MIT and Harvard